その歩みは、常に社会と呼応する
日本工学院77年の歩み
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蒲田に記した、学園の第一歩
5月、東京都大田区女塚3丁目(現在の西蒲田5丁目)に、絵画科と洋裁科を擁する「創美学園」が創立。同時に各種学校の認可を受ける。その後、編物科(1948年)、珠算科・英語科(1950年)、人形科(1952年)を次々と開設する。
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テレビ本放送開始に合わせ、工学分野に進出
日本初のテレビ本放送が行われたこの年、本学園も「日本テレビ技術学校」を設立。当時のテレビ技術開発の最先端で活躍していた技術者の方々を講師として招聘。1955年には「日本テレビ技術専門学院」と改名し、昼間部や研究所なども設立された。
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施設・設備の充実に力を入れる
校名を「日本テレビ技術専門学校」に改称。7月に学校法人の認可を受ける。1958年には現1号館が完成したほか、時代を先取りするカラーテレビ科と放送技術部を新設。これ以降、教育環境や設備が飛躍的に充実していくことになる。
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オリンピックの放送に、本校生が参加
東京オリンピックのあったこの年はカラーテレビ時代の幕開けでもあった。オリンピック期間中、約30名の本校生がNHKの技術補助員として実況中継に参加。またこの年に校名を「日本電子工学院」に改称した。
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我が国初の電子計算機教育機関開設
コンピュータ時代の到来が叫ばれはじめたこの年、本校も実習用大型電子計算機を設置し、電子計算機教育を開始。電子総合学園として発展する礎となった。
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校名が日本工学院専門学校に
7月、新たに設けられた専修学校制度に基づく許可を受け、校名を「日本工学院専門学校」に改める。創立30周年を迎えた本校は、学生数約7,500名で、1~7号館までおよそ1万坪の校舎を持つ総合学園に発展していた。
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北海道校が7学科で開校
北海道登別市からの誘致要請を受け、4月に日本工学院北海道専門学校が、7学科体制で開校。北海道ならではの特色を踏まえ、建築学科や土木工学科などの建設系学科が設置された。
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つくば科学万博に協力出展
つくばで開催された科学万博に、本学園の研究成果であるレーザーディスプレイシステムを協力出展。科学万博唯一のレーザーディスプレイということで、マスコミでも大きく取り上げられた。また4月、片柳鴻理事長に藍授褒章が授与された。
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開設した東京工科大学に出願者が殺到
前年に認可された東京工科大学の入学式が、八王子キャンパスで行われた。八王子キャンパスの建設にあたっては国内外への大学視察を実施。同時にパソコン環境についても力を入れた。工学部3学科の定員360名に対し、7,000名の出願者を集めるという喜ばしい開学となった。
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創立40周年の年に日本工学院八王子専門学校が開校
学園創立40周年を迎えたこの年、八王子キャンパスに日本工学院八王子専門学校が開校。現代社会のニーズに即応した技術者の育成をベースに、より上級の技術者育成のため、一部の学科で東京工科大学との連携を図り、修業年限も3年とした。
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創立から半世紀、米国トップのマサチューセッツ工科大学と交流協定
本学園創立50周年という記念すべき年。この50周年を契機として、4月に法人名を「片柳学園」に改称。さらに米国の工学系大学のトップであるマサチューセッツ工科大学(MIT)との間で交流協定の調印を行った。
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最新のマルチメディア研究をUSCと推進
南カリフォルニア大学(USC)の映画テレビジョン学部との提携にサイン。これにより、この学部に片柳学園ディジタルスタジオシステムズラボを設置するとともに、学生の交流、研究者交流、コンテンツの共同制作が積極的に推進されることになった。
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学園と社会を結ぶ片柳研究所棟が完成
八王子キャンパス内に、日本工学院と東京工科大学の最先端の研究の場として片柳研究所棟が完成。ここでの研究の成果は、教育に還元すると同時に、産業界や行政とのコラボレーションにより、社会に貢献。実社会に即した研究がここからスタートすることとなる。
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高度な専門教育を目指すカレッジ制がスタート
学園創立60周年を機に、総合専門学校のスケールメリットを生かしながら、より充実した専門教育を展開するために、日本工学院がカレッジ制を導入。また、東京工科大学附属日本語学校を開設。蒲田キャンパス内に全館バリアフリーの医療専用校舎が完成した。
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蒲田新校舎が完成
東京・蒲田に地上20階、地下1階建ての新校舎が完成。同年、東京工科大学 デザイン学部、医療保健学部(看護学科、臨床工学科、理学療法学科、作業療法学科)を設置した。
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新蒲田キャンパス完成
片柳学園創立70周年記念事業として、4,000名収容の片柳アリーナ(現 日本工学院アリーナ)をはじめ音楽系実習棟、クラブハウス棟、カフェテリア、 セントラルプラザが完成。13年の月日をかけた蒲田キャンパス再整備が完了した。
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創立80周年に向けて、新たな取り組みをスタート
学園全体の卒業生数は29万人を超える。
2027年の創立80周年に向けて、新たな取り組みがスタートする。